視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは、3月末より販売を開始した動画コンテンツと動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツアンドアドレポート 2019(Nielsen Video Contents & Ads Report 2019)」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表した。

2019年3月時点の「有料インターネット動画(定額制や都度課金型のVideo On Demandなど)」の利用状況をみると、昨年から5ポイント増加し、インターネット利用者のうち27%が利用していることがわかった。年代別では、若年層の利用率が高く、10代では37%、20-34才では36%となっており、昨年からの増加率をみると、どの年代でも利用率は約5ポイント増加し、有料インターネット動画サービスは幅広い年代に浸透してきていることが判明した。
特に、利用率の高い上位3サービスをみると、1位の「Amazon Prime Video」の利用率が昨年から4ポイント増え、インターネット利用者のうち17%が利用している結果となった。2位以下の「Hulu」と「Netflix」の利用率はそれぞれ4%で、増加傾向にはあるものの、1位との差が拡大している。今後の利用意向をみると昨年に続き増加傾向となっており、今後も利用者は増えていくと予想される。
次に、各デジタルメディアで表示される動画広告の許容度について、テレビCMと比較すると、「見逃し配信サービス」の次に「ニュースキュレーション」が続き、最後に、動画の視聴シーン/態度別にみると、移動中や受け身で視聴しているときほど動画広告に対しての許容度が高くなっており、視聴者の視聴態度によって、動画広告も工夫する必要があることが明らかになった。