「電通未来曼荼羅2026」発表、電通グループが2035年までに起こり得るトレンドを予測

電通と国内電通グループ5社は共同で、2035年までに起こり得るトレンドをまとめた中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2026」の提供を4月16日より開始した。「電通未来曼荼羅2026」は、企業の未来起点の経営戦略や新規事業の立案、サービス開発などに活用できるツールとなっている。また、5月18日には最新版を活用した「未来探索セッション」も開催予定である。 電通と、電通東日本、電通デジタル、電通コンサルティング、電通総研、電通マクロミルインサイトの6社が、2010年に提供を開始した「電通未来曼荼羅」は、「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4カテゴリー全72のトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめている。

最新版「電通未来曼荼羅2026」は、時代の変化に合わせて前年度版から9つのトレンドテーマを刷新し、全72のトレンドテーマについて以下の3つの着眼点でアップデートを行った。2035年には、AIが特別な先端技術ではなく、あらゆる事業・生活の意思決定や創造活動に組み込まれた社会の基盤となり、人と企業の価値創造のあり方そのものを再定義するであろうと捉えている。また、近年急速な広がりを見せ、今後のビジネスへの大きな影響が予測される価値観やテクノロジー、社会動向も踏まえ、各トレンドにおける今後の展望や商機について多角的な視点から紹介する「未来へのヒント」においても、最新の知見から得た示唆を盛り込んでいる。

（1）AIに代替されないやりがい・生きがい
AIによって人間のさまざまな行動が代替されていくなかで、仕事や教育のあり方、人が社会に対して提供できる価値は何か。また、人は仕事や学びにどのような価値を見いだすのか。

（2）コミュニケーション・人のつながりの価値の再定義
AIがアバターやエージェントとして日常的な対話の相手となりつつある社会において、人と人がつながること・関わることの価値は何か。 また、人はどのような関係性に信頼や意味を見いだすのか。

（3）生産活動・消費活動の変化と進化
農業や製造業など生産プロセスのスマート化、購買行動の二極化などが進むなかで、生産から消費に至るバリューチェーンの何が変化し、何が進化していくのか。 また、人は何を基準に商品やサービスを選ぶのか。