博報堂生活総合研究所が「消費1万人調査」を実施し、調査結果第2弾の「サービス利用実態・意向」編を公開した。近年登場した個人間取引や中古品売買の増加、所有せずに定額で利用するサービスの登場など市場環境が大きく変化する中で、生活者の買い物・消費に関する価値観や行動がどのように変わったかを調査している。
 
第2弾の「サービス利用・意向」編では、近年登場した消費・買い物周りのサービスについて、「現在利用している」「今後利用したい」についての回答結果が発表された。

調査結果の全体の特徴として、「ネットスーパー」の利用実態は11.4%にとどまったが、今後の利用意向は10代~60代の全年代で3割台となっており、今後の利用の拡大が予想される結果に。また、利用意向と利用率の差を見ると、「ネットスーパー(21.6ポイント)」についで「インターネット上の家計簿サービスやアプリ」が15.4ポイント、「フリマアプリ(出品・販売)」が14.3ポイントと伸びが大きくなっていた。

年代別の特徴として、新しいサービスは若い人ほど利用率・利用意向ともに高い傾向に。
なかでも「フリマアプリ(購入)(出品・販売)」は、10~30代で利用率が約3~4割となり、利用意向では4割を上回る結果に。特に10代では、購入の利用意向が58.6%、出品・販売の利用意向が55.9%と、それぞれ過半数となっている。

また、「音楽や動画などのサブスクリプションサービス」は、10~20代では2割以上が「現在利用している」と回答しており、利用意向でも4割弱と高くなっている。今後10~20代を中心に、利用がさらに広がることが予想される。

男女別の特徴として、男性は「インターネットオークション(購入・販売)」の利用率・利用意向が女性より高い結果に。一方、女性は「フリマアプリ(購入)(出品・販売)」の利用率が男性よりも高く、男女の傾向の違いが見られる結果となった。