総合マーケティング支援を行うネオマーケティングは、「SDGs」をテーマにしたインターネットリサーチを実施した。20歳以上の男女1000人を対象として、2月21~26日の6日間でWebアンケートを行い、結果を公開している。

まず「SDGs」という言葉の認知度について「内容まで知っている」と回答したのはわずか17.0%。用語を聞いたことがある人も含めても、認知率は46.7%と、約半分にとどまった。2015年9月の国連サミットで採択されて4年。日本中でSDGsへの取り組みを本格化していくには、まだまだ意識差があるようだ。

続いて「自身が勤める企業でもSDGsについて取り組むべきだと思いますか」という質問については、全体の約7割が取り組むべきだと回答した。上場区分別に見てみると、上場企業に勤めている人のうち、「そう思う」「ややそう思う」と回答した人は80.4%。対して非上場企業に勤める人では62.4%となり、約20%もの違いが見られた。区分によって差はあるものの、自社での取り組みが必要だと認識している人は多いようだ。
また、「今後社会全体でSDGsに取り組んでいく上で、あなたご自身に生じる負担についてどの程度まで許容することができますか」という質問については、「SDGsに取り組みたくない」と回答した人は全体で17.6%にとどまった。対して「多少不便さや負担があっても、SDGsに取り組む」「少しくらい不便さや負担があっても、SDGsに取り組む」「不便さ・負担がない程度に、SDGsに取り組む」といった回答はそれぞれ約25%ほど。全体の約8割が前向きな回答となった。