6割の企業で広告宣伝費が減少、そのうち3割は全ての広告宣伝活動を停止【Grill調べ】

リサーチ事業、コンテンツ制作事業を展開するGrillは、新型コロナウイルスの影響を受けた2020年4月の企業の広告宣伝活動についての調査を実施した。その結果、昨年4月と比べて約6割の企業で広告宣伝費が減少、そのうちの約3割の企業では全ての広告宣伝活動を止めていることが分かり、新型コロナウイルスが広告宣伝費に大きな影響を与えていることが明らかになった。その一方で、新しい広告・宣伝手法を検討している企業も増加している。

「新型コロナウイルスの影響を受けて、昨年と比較して4月の広告宣伝費はどのような状況でしたか?」という質問に関しては、63.5%の企業が「減少した」、29.9%が「変化なし」、6.6%が「増加した」と回答。広告宣伝費が減少した企業のうち、32.1%の企業で、「全ての広告宣伝活動を止めている」という結果になった。 売上規模別で見ると、100億円以下の売上規模の企業の中で、約3割の企業が広告を全てストップしていると回答。それ以上の売上の企業と比べると非常に高い割合となった。また、1001億円以上の売上規模の企業においては、広告宣伝予算の減少幅が少ない傾向が見られた。 広告手法別で見ると、オンライン広告(ディスプレイ広告・SNS広告など)の広告宣伝活動費が半減以上したと回答した企業が80.8%、オフライン広告(テレビCM・交通広告など)では87.1%だった。オフライン広告の減少幅が上回る結果となった。またイベント・セミナー(展示会・記者発表会など)などの活動については、全て止めたと回答した企業が51.7%にものぼるなど、顕著な減少傾向が見られた。 今後の広告宣伝費については、さらに減少するだろうと回答する担当者が59.0%。現状の予算がしばらく続くと考える担当者と合わせると、実に95.8%という結果となった。 今後の広告宣伝活動の方向性については、約3割の担当者が手堅い広告手法のみに投資していきたいと考えている一方で、7割以上の担当者では費用対効果の高い新しい広告手法や、新しい手法を模索していく必要性があると回答。多くの担当者が新たな取り組みに対して積極的な姿勢でいることがわかった。