アドビは、消費者のコンテンツに関する意識調査を目的として、「2019 Adobe Content Survey」を実施した。対象は米国、オーストラリア、インド、日本の4カ国のデジタルデバイスを1台以上所有する18歳以上のユーザー。また同結果を基に、日本人のデジタルコンテンツ消費に関するトレンドを発表した。発表されたトレンドは以下5つ。

■1.デジタルコンテンツに費やす時間は1日平均4.8時間
デジタルコンテンツの消費が増加している背景には、コンテンツ形式の多様化(動画、ソーシャルなど)があり、調査によると、日本の消費者は平均で一日4.8時間をデジタルコンテンツに費やしている。18 歳から34歳の世代では、全体平均より1.2時間増え6.0時間となっており、59%以上が複数台のデバイスを使用してデジタルコンテンツへにアクセスしていることがわかった。

■2.質の低い体験に不寛容
調査で、もっともイライラしてしまうこととして「コンテンツを見つけるまでにページやスクリーンをたくさん見る必要がある」(33%)、「関係の無いオファーを受ける」(33%)、「ページの読み込みが遅い」(32%)などがあげられた。特に「ページの読み込みが遅い」においては、18歳から34歳の世代では32%から41%へ上昇するなど留意する必要がある。また、デバイスでコンテンツを閲覧する際に遭遇する問題とそれに対するアクションを聞いたところ、回答者の65%が、「ページの読み込みに時間がかかり過ぎる」とコンテンツの閲覧を完全にやめてしまうと回答した。また、ブランド企業からのコンテンツについては、「だらだらと長い/文章が下手」ことに最も不愉快になり(43%)、「パーソナライズされすぎていて気持ちが悪い」(25%)や「自分自身や置かれている状況に関連性がない」(24%)も不愉快にさせることが明らかになった。また、4人中3人(75%)の消費者が、これらの状況のいずれか1つを体験するとそのブランド企業からの購入を思いとどまると回答している。

■3.実店舗よりオンラインショッピングサイトを利用
日本の消費者が、商品やサービスの買い物を行うのは「オンラインショッピングサイト」(59%)がもっとも多い結果となり、さらに18歳から34歳では、63%の人が利用していることがわかった。「実店舗」は53%となり、「ブランドのWebサイトから直接」と回答した日本人は25%にとどまった。

■4.企業は不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要
この調査では、ブランド企業のwebサイトにおける最近の体験についてポジティブであると答えた日本の回答者は16%にとどまり、「とてもよい」と回答したのはわずか3%だった。また、パーソナライズしていないブランド企業から常にまたは頻繁にコンテンツを受け取ると回答したの日本の消費者は6割近くおり、機会損失となっていることが判明した。消費者の3割近くが、コンテンツがパーソナライズされていれば「商品やサービスを購入する」(29%)または「ブランドへのロイヤルティを感じる」(30%)可能性が高くなると回答している。

■5.依然としてソーシャルメディアを信頼
日本の消費者の56%がソーシャルメディアチャネルを信頼していると回答している。しかし、世代間格差があり、18歳から34歳の人は、多くがソーシャルネットワークを信頼しておらず、信用している人は23%という回答だった。また、日本の消費者が信頼するソーシャルメディアトップ3は、YouTube(23%)、Facebook(12%)、Twitter(12%)であり、日本国内では、フェイクニュースのシェアや匿名性のアカウントによる投稿よりも、発信者の顔が見えるYouTubeのほうが信頼できる傾向が見られた。