視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは、米国における主要なグローバルブランドのメディア投資配分(テレビ・デジタル)と、消費者へのリーチについての分析結果を発表した。本調査は、テレビ+デジタルのクロスプラットフォーム広告キャンペーンおける視聴者の重複を取り除いたリーチ計測を提供する「ニールセン トータル広告視聴率(Nielsen Total Ad Ratings、以下TAR)」の計測結果を基にしている。

2016年10月~2018年12月の計測結果を基に、18~49歳の属性グループにリーチすることを目的としたテレビ広告の平均インプレッションは、デジタル広告の約8倍であることがわかった。クロスプラットフォーム広告キャンペーンでは、テレビがオーディエンスリーチの主要な推進力であり続けていると述べている。
しかし、18~49歳を対象としたキャンペーンの総リーチにおいて、デジタル広告が16%の増分をもたらしたこともわかっている。また、コネクテッドテレビデバイスもキャンペーンの成果に大きく貢献しているとした。TARを基にしたカスタム調査によると、コネクテッドテレビデバイスは同属性グループに対するリニアテレビ広告とデジタル広告キャンペーンに、3%の増分リーチをもたらしている。

また、テレビ広告とデジタル広告の一括管理が広告主に与えうる大きな影響についても言及した。同社は、テレビとデジタルデバイスの両方で放送・配信されるクロスプラットフォーム広告キャンペーンが、18~34歳の消費者の59%にリーチしたことを明らかにした。この属性グループでは、消費者の12%がデジタル広告によってのみリーチしている。 それとは対照的に、35~49歳の属性グループでは、デジタルのみで広告にリーチした消費者は5%と半減する結果になった。