メルカリがSlackの社内利用ガイドラインを公開！

メルカリは、全社的なコミュニケーションツールとして導入しているSlackの社内利用ガイドラインをGitHubにて公開した。このガイドラインは、同社の元CTO・柄沢聡太郎氏が2016年に制定したもの。その後、細かな改定は重ねてきたものの、2016年当時からほとんど変わっていないそうだ。

ガイドラインのなかで、社内でもっとも浸透しているのは、「基本的にオープンにする」という前提。人目に触れにくい場でのやりとりは建設的な議論から外れやすく、トラブルに発展する可能性があるためだという。また、メルカリグループのカルチャーである「Trust & Openness」に則ったコミュニケーションをするうえでも、欠かせない要素となっている。

以下、公開された内容の概要を紹介する。

Slackを使ううえでの前提

1、オープンであることを意識する
・プライベートメッセージやプライベートチャンネルの利用は禁止しないが、人事・インサイダー情報以外は、コミュニケーションコストの低減と、風通しが良くオープンである社風を維持するために基本的にオープンにする
・チャンネルへのinvite/leaveは誰でも、いつでも可能であり、必要に応じて繰り返すことを厭わない。

2、チャットコミュニケーションの限界を理解する
・テキストのみだとニュアンスや文脈が欠け落ちることがあるので、その際は他のコミュニケーション手段を利用する（対面での会話、Google Meetの会議通話など）

3、紳士的であること
・オープンな議論のための発言に遠慮することはないが、十分に配慮し、All for Oneであることを意識する

利用ポリシー

＜全般的な利用＞
・ チャンネルの目的に沿った投稿内容とする
・ 全社員への周知チャンネルと全社的な告知チャンネルについては、全社と階層を分け、拠点で完結する投稿は基本的に拠点チャンネルに投稿する
・ 機密性の高い情報は話さない（パスワード、個人情報等）
・ Slackチャンネルは組織に合わせて常に見直しを実施
・ 人事・インサイダー情報は必要に応じてプライベートチャンネルにする

＜通知＞
・ 大人数が参加するチャンネルでの通知（@here/@channnelなど）は、発言前にそれが必要かどうかを熟慮する
・ 夜や休日の通知は、受け取る側が調整すること

＜チャンネルの作成＞
・誰でも自由に作成することができる
・Channel Topic にそのチャンネルの目的を必ず明記すること


チャンネル区分は、「全社」「チーム」「プロジェクト」「私的」と階層別に設定されており、それぞれチャンネル規則が制定。利用目的や投稿例、注意事項などをまとめている。

ガイドラインではそのほか、社員以外の特定利用者についても言及している。Slackでのやりとりが業務効率が上がる場合には、特例にてアカウントを作成することを認めており、一般ユーザーとの違いやアクセス可能な領域についてのルールを制定している。