企業の広告宣伝費、下半期は回復傾向。「コロナ禍と広告・マーケティング」に関する調査レポート【アイズ調べ】

日本最大級の媒体資料ポータルサイト「メディアレーダー」などを運営するアイズは、「コロナ禍と広告・マーケティング」についての調査結果レポートを公開した。7月20日～21日の期間にて、メディアレーダー会員225名にオンライン調査を実施し、新型コロナウイルスが広告・マーケティング業界に与えている影響について結果をまとめている。

はじめに、広告宣伝費への影響を聞いたところ、4～6月については「減少した」と回答した会員が71.3%を占めたが、7月以降は48.6%にとどまった。2020年上半期に比べて、下半期は回復傾向にあることがわかっている。 広告宣伝費が増加した企業も10.6%あり、「緊急事態宣言の解除」「広告宣伝費繰り越し」がポジティブに作用している場合もあるようだ。一方で、広告宣伝費が減少している企業のなかには80%以上カットされているところもあり、新型コロナウイルスは依然として広告領域に大きな影響を及ぼしている。

続いて、現在の広告・マーケティングに関するする情報収集について聞いたところ、全体の91.2％がオンラインを活用していることが分かった。会議や商談についても69.4％がオンラインで実施されており、Web領域へ注力する企業はより一層増加していくと考えられる。 また、今後の広告・マーケティング手法に強く求められるものについて聞いたところ、1位が75.9％で「費用対効果」となり、次いで45.4％が「リーチ力」、44.9％が「ブランドコミュニケーションへの適性」と続いた。さらに、今後の広告宣伝活動への取り組み方については、88.4％が新しい広告手法に取り組む意思を示しており、これまでにない革新的な広告手法が求められていることが明らかになった。