約50％が自社オフィス環境の見直しを「実施・検討中」。テレワークの実態とコロナ時代のオフィスのあり方【ヴィス調査】

デザイナーズオフィス事業を手がけるヴィスは、緊急事態宣言解除後、進んだテレワークの実態とコロナ時代のオフィスのあり方についての調査結果を公開した。「ニューノーマル」と表現される新たな状況での企業におけるテレワーク実施の実態や、オフィスや働き方に対する意識の変化に関して8月20日～24日の期間でアンケートを実施し、340件の回答をまとめている。

はじめに、現状の自社オフィス環境の見直しについて聞いたところ、15.0％が「実施済（実施中）」、34.1％が「検討中」と回答。全体の約50％が見直しに前向きな姿勢を示した。すでに実施をしている企業も含め、これまでにない状況でのオフィス環境見直しのニーズが強く感じられた。 「実施済（実施中）」「検討中」とした回答者に具体的な対策を聞くと、「現状の面積でオフィスのあり方を見直し」との回答が約50％（回答者全体では23％）。コスト面などを考慮すると工事や移転が難しく、現状のオフィスのままであり方を見直すという動きが多いようだ。

続いて、今後のオフィスに求めることを聞いたところ、「会うことで生まれるコミュニティへの参加意識やつながりを生む場」との回答が約70%。次に「多様な人が集まることで生まれるイノベーションのための場」が続き、オフィスで会うこと・集まることへの重要性が強くなっていることがわかった。 また、自宅よりも集中しやすい場所やモバイルワークのためのハブなど、テレワーク普及に伴う変化を感じさせる回答もあるなか、「人材育成」「企業ビジョンや文化への共感」のための場という回答も多数。今後のオフィスに求められる役割の変化を感じられた。