PR TIMESは、11月15日より働き方改革をテーマにした企業広告「伝え方を改革できれば、働き方も改革できる。」のシリーズ展開を開始した。一般的に認知されていないPR(パブリック・リレーションズ)が本来抱えている大きな可能性について、さらなる周知を呼びかけている。
企業広告シリーズでは、毎回異なる切り口でメッセージを発信。「月刊 経団連11月号」に掲載された第一弾では、企業を取り巻くステークホルダーのうち、最も身近な存在である「社員との関係」に焦点を当て、近年の社会課題である働き方改革について、PRとのつながりを切り口に問いかけることで、PRが果たせる役割の大きさについて改めて目を向けるきっかけとなることを狙った。

PR(パブリック・リレーションズ)は、一般的に企業を取り巻くステークホルダーとの関係構築の考え方や活動などを指すと言われ、企業や団体が活動するうえで欠かせない思想となっている。とりわけ社会とのつながりや信用が問われる現代において、その重要性はますます高まっている。一方で、宣伝・広告を表すプロモーションを表す言葉と混同されることも多く、一般的な認知として十分に本来PRが持つ大きな可能性が伝わっていないことが課題となっている。

PR TIMESは、企業広告シリーズを通して、今後もPRが本来持つ価値を伝え続けてく考えだ。