ニールセン「新聞社ニュースサイト」ジャンルの利用状況を発表 月間利用者数「読売新聞オンライン」が最多1613万人【ニールセンデジタル調べ】
視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタルは、ニールセンデジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)のMonthly Totalレポートをもとに、「新聞社ニュースサイト」ジャンルの利用状況を発表した。
●上位5サービスの性年代別ターゲットGRP(TARP)は、男性35-49歳が最も高く、男性50歳以上が続く
●ターゲットGRP(TARP)の最も高い男性35-49歳の月平均利用回数は、「日本経済新聞」が最も多く月19回
3月のニールセンデジタルコンテンツ視聴率 Monthly Totalレポートによると、国内の新聞社が運営しているニュースサイト(スポーツニュースサイトを除く)ジャンルにおいて、PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルの利用者数が最も多かったのは「読売新聞オンライン」で1613万人が利用しており、「朝日新聞デジタル」が1403万人と続いた。また、月平均利用回数では、「日本経済新聞」が10回で最も多くなっていた。
●上位5サービスの性年代別ターゲットGRP(TARP)は、男性35-49歳が最も高く、男性50歳以上が続く
「新聞社ニュースサイト」ジャンルにおける利用者数ランキングによると、上位5サイトを合計したターゲットGRP(TARP)を性年代別に見たとき、男性35-49歳で最も高く468%となっていた。次いで男性50歳以上で424%、男性18-34歳で339%と、どの年代でも男性のほうが多くなる傾向が見られた。
●ターゲットGRP(TARP)の最も高い男性35-49歳の月平均利用回数は、「日本経済新聞」が最も多く月19回
ターゲットGRP(TARP)が最も高かった男性35-49歳の利用状況をサービス別にあげている。利用者数では全年代の結果と同様、「読売新聞オンライン」(202万人)が最も多く、次に「朝日新聞デジタル」(194万人)が続いた。また、平均利用回数では「日本経済新聞」が月平均19回で最も多く、GRPにおいても256%で最も高い結果となった。
スマートフォンをはじめとするデジタル媒体でニュース情報を収集する行動はどの年代でも広く浸透しているが、今回の分析結果では、全年代と男性35-49歳を比較すると、利用者数の順位は同じでもターゲットGRP(TARP)で順位が異なるなどの違いが見られた。
そのため、消費者とより効果的な広告コミュニケーション戦略を立てるために、マーケティング担当者はメディアプランニングする際に、媒体の利用者数だけでなく月平均利用回数やターゲットGRPなどの指標も加味したうえで、キャンペーン目的に合致したメディアを選ぶことが重要だと結論づけている。
【調査サマリー】
●「新聞社ニュースサイト」ジャンルのトータルデジタルでの月間利用者数は、「読売新聞オンライン」が最も多く1613万人●上位5サービスの性年代別ターゲットGRP(TARP)は、男性35-49歳が最も高く、男性50歳以上が続く
●ターゲットGRP(TARP)の最も高い男性35-49歳の月平均利用回数は、「日本経済新聞」が最も多く月19回
【調査結果】
●「新聞社ニュースサイト」ジャンルのトータルデジタルでの月間利用者数は、「読売新聞オンライン」が最も多く1613万人3月のニールセンデジタルコンテンツ視聴率 Monthly Totalレポートによると、国内の新聞社が運営しているニュースサイト(スポーツニュースサイトを除く)ジャンルにおいて、PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルの利用者数が最も多かったのは「読売新聞オンライン」で1613万人が利用しており、「朝日新聞デジタル」が1403万人と続いた。また、月平均利用回数では、「日本経済新聞」が10回で最も多くなっていた。
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「新聞社ニュースサイト」ジャンルにおける利用者数ランキングによると、上位5サイトを合計したターゲットGRP(TARP)を性年代別に見たとき、男性35-49歳で最も高く468%となっていた。次いで男性50歳以上で424%、男性18-34歳で339%と、どの年代でも男性のほうが多くなる傾向が見られた。
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ターゲットGRP(TARP)が最も高かった男性35-49歳の利用状況をサービス別にあげている。利用者数では全年代の結果と同様、「読売新聞オンライン」(202万人)が最も多く、次に「朝日新聞デジタル」(194万人)が続いた。また、平均利用回数では「日本経済新聞」が月平均19回で最も多く、GRPにおいても256%で最も高い結果となった。
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そのため、消費者とより効果的な広告コミュニケーション戦略を立てるために、マーケティング担当者はメディアプランニングする際に、媒体の利用者数だけでなく月平均利用回数やターゲットGRPなどの指標も加味したうえで、キャンペーン目的に合致したメディアを選ぶことが重要だと結論づけている。