キャッシュレス活用が6割を超える 「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2023」【電通デジタル調べ】

電通デジタルは、生活者の行動が著しく変化している昨今において、生活者の行動に寄り添った購買体験設計の支援に向け、EC（オンライン）と店頭（オフライン）を横断した「EC・店頭をまたぐ購買行動実態調査2023」を実施した。

同調査では、主要商品（13カテゴリー29商品）をベースに、認知・比較検討・購買・購買後の各フェーズにおいて、ユーザーがどのようなチャネルに触れ行動をしているのか、3000人を対象にアンケートを行った。

同調査概要の考察

購買行動のデジタル化が進み、コマースマーケティングは変革期を迎える
行動自粛が解かれ日常が戻りつつあるものの、生活者の購買行動に急激な変化は見られず、デジタルシフトは緩やかに増加している。また、本年度の特徴として、キャッシュレス決済の活用が全体で60％を超えるなど、店頭での購買のデジタル化浸透も進む結果となった。

認知・比較検討のフェーズでは「モールEC」が引き続き多く利用された。購入フェーズでも使用割合を高めており、フェーズによりECと店頭を使い分けていた購買行動がシンプルになり、全体的に生活者の購買行動のスマート化が進んでいる。加えて、認知・比較検討のフェーズにおいて、「公式サイト」「SNS」の利用が上位に入っており、商品特性とメディア特性を掛け合わせたアプローチが今後の購買体験向上におけるキーであると捉えることができる。

また、ギフトカテゴリー市場のデジタル化が顕著に現れており、今年の特徴を表している。

主な調査結果

1．決済方法
現金やクレジットカードの利用率は引き続き高いが、キャッシュレス決済の利用が全体で60％を超え、キャッシュレス決済の利用が浸透していることがわかった。この傾向は、生活をより便利でスムーズにし、経済活動にも大きな変革を与える兆しと捉えることができる。 2．比較・検討フェーズでの利用チャネル
検討から購入までのフェーズにおいて、店頭は変わらず高い数値を示しているものの、比較検討において、デジタルチャネルの影響力が大きいことがわかった。なお、購入フェーズにおいても同様の傾向が見られた。

モールECでは昨年に引き続き、認知・比較検討フェーズでの利用が高いことは変わらないが、購入フェーズでの利用も広がりを見せている。また、認知・比較検討フェーズで「企業の公式サイト」は全カテゴリーで選ばれ、SNSも上位にランクインするなど、デジタルメディアの重要性が高まっており、購買行動の多様化が進んでいる。 3．購入までの検討経路
ECと店頭の使い分けが複雑化していた昨年に比べ、生活者の購買行動はスマート化の傾向が見られる。商品カテゴリー別に特徴が出ており、生活者は自身に最適な接点を選択しながら、より効率の良い購買行動を確立し始めていると捉えることができる。

また、日本におけるEC化率（※1）は依然上昇傾向であることから、今後の商品や企業のEC化には今後も注視が必要だ。 4．ギフト（※2）カテゴリーのチャネルジャーニー
今回の調査では、13カテゴリー29商品の購買行動データを取得しているが、ギフトカテゴリーにおいては、認知から購入までモール系ECの利用が店頭利用を上回り、他カテゴリーと比較しデジタル化が進んでいることがわかった。 5．ポイント収集への意識
ポイント収集状況は96.7％と高く、購買のデジタル化において、重要な要素の1つとなっている。ポイントを少しずつため、定期的に確認しながら、しっかり使い切る傾向が高く、生活者の高いモチベーションと堅実性が現れている。 6．次世代コマースへの興味関心
次世代コマースのなかでは、InstagramとYouTubeの興味と認知が突出した結果となった。SNSが比較検討フェーズで存在感を示していることと、生活者の最適なチャネルの使い分けが進むことを考慮すると、次世代コマースの浸透は今後の生活者の購買体験向上に大きな影響を与えると予測でき、引き続き注視が必要な状況だ。

調査概要

同調査では生活者の購買行動を可視化するために、主要商品別に認知・比較検討・購入の各フェーズにおけるメディアへの接触、決済方法、ポイント活用への意識など購買のデジタル化について、生活者が重視したポイントの詳細なデータを取得した。

調査手法：インターネット調査
調査時期：5月23日～29日
調査エリア：全国
調査対象：20～69歳、2900名

※1：経済産業省「電子商取引実績調査」より
※2：他人にプレゼントする目的で購入するものすべてを「ギフト」とする