AppLovinは、2024年モバイルアプリ市場における世界の5つのトレンド予測をリリースした。

AIなどの新興技術がゲーム制作と市場成長に変革をもたらす

最近のAI技術の進歩により、アプリ開発者はこれまでよりもはるかに迅速かつ低コストでゲーム制作が出来るようになった。制作コストの削減は開発の早い段階で多くの実験を行い、簡単なコンテンツを作成・市場テストし、フィードバックを迅速に反映させることに繋がる。

例えば、ランナーゲームの制作にAIを使用すれば、スポーツスタジアム、野原、森林のトレイルなど、さまざまなランニング環境を生成することができ、簡単で費用対効果の高い方法で、さまざまなレベルを設定し、ゲームの寿命を延ばすことができる。今年はAIを活用したゲーム制作が大幅に増えることが予想される。

AIによるパーソナライゼーションによって、より魅力的なプレイヤー体験を生み出す

アプリ開発者が長期的なリテンションを高めるための最善の方法は、ゲームやアプリがユーザーのために特別にデザインされたように感じさせることである。開発者がAIを活用し、ユーザーをセグメント化した上でゲーム進行をカスタマイズすることで、ユーザーはゲームの難易度が自分に合わせて調整されたかのように感じることができる。セグメント化によって、各ユーザーに合わせたカスタム体験を生み出すことができ、エンゲージメントの向上、つまりはリテンションの向上に繋がる。このようなAIの応用は、アプリ体験をパーソナライズし、ユーザーをうまく囲い込むために、ゲームやそれ以外の分野でも増えると同社は考えている。

広告主はモバイルユーザーを獲得する方法に工夫を凝らす

今後のトレンド予測の1つは、広告主がCTVのようなモバイル・インベントリ以外のチャネルでユーザーを獲得することである。今年はさらに、広告主が新しいパートナーと協力し、新規ユーザーを獲得する方法を差別化することで成長が促進されると予測される。

より長期的な視点で見ると、広告主が変化に迅速に対応するための土台を社内に構築することが重要であり、広告主が購入したものを計測し、利用可能なさまざまなチャネルで正確なパフォーマンスを把握するための成長スタックを持つ必要がある。また変化に対応するために、ユーザー獲得チャネルのポートフォリオを拡大するプロセスも必要不可欠であろう。このように土台を重視することで、どのような環境でも事業を成功に導くことができると予測される。

AIによりモバイルアプリのオンボーディングが最適化され、リテンションが向上

モバイルアプリ事業において、長期的なユーザーリテンションは不可欠である。そこで重要な役割を果たすのが、AIを活用したパーソナライゼーションである。特定のユーザー層の嗜好に合わせて機能やコンテンツをカスタマイズすることで、アプリをより魅力的にし、ユーザーを定着させることができる。

またAIは、ユーザーリテンションの最初の重要なステップであるオンボーディング体験の改善にも役立つ。特に小売業以外の企業では、アプリのオンボーディングを分析・最適化するためにAIを活用する企業が増えると予想される。第一印象を左右するオンボーディングは、ユーザーとアプリの関係構築において重要な瞬間である。もし何らかの摩擦があれば、ユーザーは二度とそのアプリを利用しないかもしれない。楽しいオンボーディング体験を作り出すことは、アプリ開発者にとって最優先事項であり、AIはこの重要な瞬間をサポートするための標準的なツールとなるだろう。

アフィリエイトマーケティングのさらなる拡大

社会がプライバシー保護とそれに対する同意獲得の重要性を認識するなか、信頼と信用の構築が最優先事項であるアフィリエイトマーケターは、マーケターの中でもオーディエンスとより強固なつながりを有している。

ファーストパーティデータ戦略、データ連携、およびオーディエンス・インサイトが注目されるなか、アフィリエイトマーケターは、支持するブランドを深く理解し、最も良い関係を築いていると言えるだろう。アフィリエイトマーケティングを「パートナーマーケティング」と言い換えて隠す必要はなく、2024年は、もっと多くの人々にアフィリエイトマーケティングが受け入れられると予測される。

オンラインショッピングにおいて、モバイル端末での購入は増加傾向にある。(2023年のブラックフライデーの売上の54%はモバイルからで、わずか1年前と比較すると10%増加している)。今後も右肩上がりで上昇し続けると予測され、マーケターが有料広告とオウンドメディアの融合に取り組むなか、アフィリエイトマーケティングがバイヤージャーニーに大きく影響を与え、引き続き中心的な役割を果たすことは間違いないだろう。2024年はアフィリエイトマーケティングの力によってモバイルコマースが急拡大するといっても過言ではないだろうと同社は考える。