7月22日、日本生産性本部の余暇創研は、「レジャー白書2024」速報版を公表した。

本件は、今年秋に発行予定の「レジャー白書2024」の取りまとめに向けて実施した2023年の余暇活動に関する個人の意識や参加実態に関するアンケート調査の結果を、速報版として公表するものである。本調査のポイントは以下の通り。

仕事より余暇を重視する割合が年々増加傾向

仕事(勉強や家事を含む)と余暇のどちらを重視するかを尋ねたところ、65.7%が余暇を重視する傾向にあった。特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」の回答割合が2021年以降増加しており、2023年は回答者の3分の1以上(34.1%)となった。

余暇活動参加率では、「国内観光旅行」が2年連続1位

余暇活動の参加率は「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」が、前年(2022年)から約6ポイント増やして48.7%となり、2年連続の1位となった。しかし、コロナ禍前の2019年の水準(54.3%)よりは低い。

2位は「外食(日常的なものは除く)」(39.2%)で前年から3.4ポイント増え、順位を2つ上げたが、2019年の水準(43.7%)よりは低い。一方、前年2位の「動画鑑賞(レンタル、配信を含む)」は3位、前年3位の「読書(仕事、勉強などを除く娯楽としての)」は4位と1つずつ順位を下げた。

男女別で見ると、男女共に「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」の参加率が前年より上がって1位となった。男性は前年の「動画鑑賞(レンタル、配信を含む)」に代わって1位、女性は前年から引き続いての1位となった。

潜在需要では、「海外旅行」が2年連続1位

各種目の希望率と参加率の差を「潜在需要」として算出したところ、1位が「海外旅行」、2位が「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」と、ともに2年連続で1位2位となった。ただし、「海外旅行」は前年より3.6ポイント、「国内観光旅行」は前年より8.3ポイント低下した。いずれも前年より参加率が上昇したことにより潜在需要が低下した。

1人当たりの平均参加種目数は10.1種目から10.4種目に微増

1人当たりの平均参加種目数は10.4種目。コロナ禍の2020年(9.9種目)、2021年(9.7種目)、2022年(10.1種目)より微増したものの、2019年(12.3種目)よりは低い。

調査概要
調査記事:2024年2月
調査方法:インターネット
調査対象:全国の15~79歳男女3303人