「デジタルシフト」「巣ごもり消費」が加速、コロナ影響下の消費行動レポート【三井住友カード調べ】

三井住友カードは、新型コロナウイルスの感染拡大がもたらす消費行動の変化について調査レポートを発表した。今回の調査では、同社のデータ分析支援サービス「Custella」を活用。2020年1月～4月15日までのキャッシュレスデータをもとに、株式会社顧客時間と共同で集計・分析し、結果を公開している。

調査結果によると、３月以降は多くの業種で決済件数・金額が落ち込むなか、日常生活の変容による「巣ごもり消費」が増加。なかでも「ホームセンター」「スーパー」「ペット関連」「ECモール・通販」「通信サービス」「美容品」などは3月の決済がプラスとなり、在宅時間増に伴う消費の傾向を窺い知ることができた。

特に、新型コロナウイルスによる重症化リスクが高いとされる高年齢層で「ECモール・通販」のシェアが拡大。60～70代では特に変化が大きく、「スーパー」の増加幅を上回る結果となった。高年齢層の方たちが自らの身を守るため、外出を必要としないECモール・通販を活用し、高年齢層でデジタルシフトが加速していることが推測できる。 続いて、4月7日の緊急事態宣言以降は「通信サービス」「家電量販店」「ECモール・通販」など、在宅勤務増に伴うテレワーク関連消費が増加した。また「玩具・娯楽品」の伸びは著しく、家中時間充実のための消費行動へ変化していることがわかった。

一方で「レジャー施設」「旅行代理店」「美術館・博物館」「映画・劇場」「交通関連」などは落ち込んでおり、企業自らの営業自粛や、顧客の「三密」回避の行動変容を如実に表していると言えそうだ。