コロナ禍で生活者の情報リテラシー向上、新しい暮らしへの兆し調査

不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME’S」などを提供するLIFULLは、10代から70代の男女2万人を対象として「新しい暮らしへの兆し調査」を実施した。新型コロナウイルス感染拡大による暮らしの変化を受け、これからの暮らしを考えるプロジェクト「話そう、これからの暮らし。-From MY HOME-」の開始に併せ、結果を公開している。 はじめに、コロナ禍における生活の変化について聞いたところ、全体の約8割が健康や仕事、食事、趣味・娯楽など暮らしの何らかの場面で変化があったと回答。また、約7割弱がコロナ禍における生活の変化を総合的に「ポジティブ」「ややポジティブ」と好意的に捉えていることも分かっている。

また、「日常の制約・制限に合わせ、適応しなくては。と思う」と考える人が全体の19.0%と最多となり、行動様式が変化していくなかで、積極的に行動変容を起こす人が多いことが分かった。一方で、「もう少し自粛生活を続けてもよいかな」「順応できてきた」との回答も15.0%となり、すでに適応できている生活者も一定数いることが明らかとなっている。 価値観の変化についても聞いたところ、全体の80.0%が「自分で正しい情報を見極めることが大切だと思った」と回答。様々な情報が錯綜するなかで、いかに正しい情報を取捨選択できるかという情報リテラシーへの関心度の高まりが伺えた。

また行動変化では「家族揃って食事をとる機会が増えた」（41.1%）「家で過ごす時間を家族やパートナーとのコミュニケーションに充てられた」（36.4%）など、人とのつながりや家族関係の大切さを改めて実感した人もいたようだ。 続いて、ウィズコロナ・アフターコロナの暮らしの変化について聞いたところ、73.8％が「これまでの生活・暮らし方とは変わる」と回答。特に若い世代ほど「全く違った生活・暮らし方になる」と考えている人が多いことが分かった。さらに、全体の91.8％が生活や暮らしを変えていきたいと考えていることも明らかになっている。

生活・暮らし方を「積極的に変えていきたいと思う」と回答したのは20代・30代が最も多く、「資産運用を行う」「日本中を旅する」など具体的な暮らしの変化を検討する意見が多かった。一方で、50代・70代の積極度は20代・30代の約半分に留まり、「ワクチンができるまで今の生活を維持したい」など、ウィズコロナでの生活維持を検討する声が見られた。 また、一部では在宅での仕事や学習を見据えた新居探しや、郊外への引越しを検討するなどの動きも分かり、コロナ禍で発生した新たなニーズも現れる結果となった。