イノベーター筆頭は任天堂、ANAはコロナ影響も信頼を維持、日本のブランドランキング上位50が発表
WPPとリサーチ・コンサルティング会社のKantarは、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ 世界で最も価値のある日本ブランドランキングTop 50」の結果を発表した。
同調査によると、1位はブランド価値総額284億ドルのトヨタとなり、昨年に引き続き首位を獲得。昨年からわずかに2％減少したが、自動車カテゴリー全体で10％減少していることを考慮すると、ブランドの強さと回復力を示している。続いて、通信プロバイダーのNTT※が昨年比1％増の203億ドルで2位、ソニーが昨年比3％増の120億ドルで3位となった。
※ NTTはマスターブランド、収益の過半数を占めるNTTドコモの評価を含む。
●任天堂
トップ50全体のブランド価値は昨年比で9％減少し2,029億ドルとなったが、エンターテインメントとテクノロジーのカテゴリーでは成功するブランドが見受けられた。日本は世界で最も軽いロックダウンであったにもかかわらず、消費者は自宅での交流を好むようになったため、エンターテインメントのカテゴリーでは19％も増加する結果となっている。
なかでも8位となった任天堂は、「リングフィットアドベンチャー」「どうぶつの森」「ポケットモンスターソード・シールド」などのゲームが、急増したハードウェアの需要に貢献。破壊的変化を起こすイノベーターとして頭角を現した。「体を動かしたい」「家にいても人との交流を持ちたい」「社会的な距離感のストレスから逃れたい」など、消費者のニーズにマッチしたゲームを提供したことが理由として挙げられる。
●LINE
13位に浮上した通信プラットフォームのLINEも、前年比34％の増加と大躍進。新型コロナ危機以前から日本の消費者の生活に欠かせない存在となっていたが、LINEニュースのアクティブユーザー数、テキストメッセージ量、スタンプ使用量、アプリ内通話量はロックダウン中に大幅に増加した。政府では若年層にリーチするためのツールとして、健康調査やオンライン健康相談プログラムにもLINEを活用している。
●楽天
2020年のパンデミックは、日本のデジタル化を加速させた。テクノロジーの先進国であるにもかかわらず、これまでeコマースの利用率が低かった日本も現在は変わりつつあり、企業はデジタル化に多額の投資を行っている。国内の大手オンライン小売の楽天 (23位、25億ドル）は、昨年の国内eコマース成長率が7.65％に達したことを背景に最大の恩恵を受けた1社で、ブランド価値は22％も上昇している。
●ANA
旅行サービスカテゴリーでは全体の価値が大幅に減少（－34％）する厳しい年となったが、トップ50のなかでブランド価値の減少を最小限に抑えたのは、航空のANA（28位、19億ドル）の27％減。パンデミック時には「ANA Care Promise」を立ち上げ、旅行者にニューノーマル時代の安全性と快適性の基準を提供することを約束するとともに、教育的でエンターテインメント性の高いブランドコンテンツを提供し、家庭での視聴者とのつながりを強化した。消費者のブランドに対する強い「信頼」の指標も、パンデミックの影響を強く受けたカテゴリーの一部を支えているようだ。
同調査によると、1位はブランド価値総額284億ドルのトヨタとなり、昨年に引き続き首位を獲得。昨年からわずかに2％減少したが、自動車カテゴリー全体で10％減少していることを考慮すると、ブランドの強さと回復力を示している。続いて、通信プロバイダーのNTT※が昨年比1％増の203億ドルで2位、ソニーが昨年比3％増の120億ドルで3位となった。
※ NTTはマスターブランド、収益の過半数を占めるNTTドコモの評価を含む。
トップ50全体のブランド価値は昨年比で9％減少し2,029億ドルとなったが、エンターテインメントとテクノロジーのカテゴリーでは成功するブランドが見受けられた。日本は世界で最も軽いロックダウンであったにもかかわらず、消費者は自宅での交流を好むようになったため、エンターテインメントのカテゴリーでは19％も増加する結果となっている。
なかでも8位となった任天堂は、「リングフィットアドベンチャー」「どうぶつの森」「ポケットモンスターソード・シールド」などのゲームが、急増したハードウェアの需要に貢献。破壊的変化を起こすイノベーターとして頭角を現した。「体を動かしたい」「家にいても人との交流を持ちたい」「社会的な距離感のストレスから逃れたい」など、消費者のニーズにマッチしたゲームを提供したことが理由として挙げられる。
●LINE
13位に浮上した通信プラットフォームのLINEも、前年比34％の増加と大躍進。新型コロナ危機以前から日本の消費者の生活に欠かせない存在となっていたが、LINEニュースのアクティブユーザー数、テキストメッセージ量、スタンプ使用量、アプリ内通話量はロックダウン中に大幅に増加した。政府では若年層にリーチするためのツールとして、健康調査やオンライン健康相談プログラムにもLINEを活用している。
●楽天
2020年のパンデミックは、日本のデジタル化を加速させた。テクノロジーの先進国であるにもかかわらず、これまでeコマースの利用率が低かった日本も現在は変わりつつあり、企業はデジタル化に多額の投資を行っている。国内の大手オンライン小売の楽天 (23位、25億ドル）は、昨年の国内eコマース成長率が7.65％に達したことを背景に最大の恩恵を受けた1社で、ブランド価値は22％も上昇している。
●ANA
旅行サービスカテゴリーでは全体の価値が大幅に減少（－34％）する厳しい年となったが、トップ50のなかでブランド価値の減少を最小限に抑えたのは、航空のANA（28位、19億ドル）の27％減。パンデミック時には「ANA Care Promise」を立ち上げ、旅行者にニューノーマル時代の安全性と快適性の基準を提供することを約束するとともに、教育的でエンターテインメント性の高いブランドコンテンツを提供し、家庭での視聴者とのつながりを強化した。消費者のブランドに対する強い「信頼」の指標も、パンデミックの影響を強く受けたカテゴリーの一部を支えているようだ。
