コロナ禍のメディア接触やデジタルサービスの利用実態が明らかに【博報堂ＤＹメディアパートナーズ調べ】
生活のデジタルサービスは高齢層まで全年代に拡大
博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所は、コロナ禍における生活者のメディアライフの変化とデジタルサービスの浸透状況を観測する「メディアニューノーマル調査」を実施した。コロナ禍で利用した買い物関連のサービスの利用実態によると、ネットショッピングやキャッシュレス決済については全体で半数以上の人が利用している。こうした買い物関連サービスは、男性よりも女性の利用が高い傾向にある。また、60代女性の半数程度がネットショッピングやキャッシュレス決済を利用していることも明らかになり、若年層だけでなく高齢層まで全年代に拡大したことがわかる。
高齢層に広がる多様なスマホ行動、デジタルサービスの便利さと楽しさを享受
若年層が牽引してきたスマホ行動が高齢層に広がっている。60代の約7割がスマートフォンでニュースサイトやアプリを利用しており、過半数が無料動画を、約3割がテレビ番組をスマホで視聴している。SNSを利用している人も6割近く、高齢層のスマホ行動が多様化していることがわかる。また、約4割が2つ以上のSNSサービスを使っており、それぞれがデジタルサービスの便利さや楽しさを享受している様子が伺える。
若年層の過半数がコロナ禍による「メディア意識」の変化を実感
10代の過半数がコロナ禍によってメディア接触が変わったと感じており、メディアに対する意識の変化は若年層に顕著である。性別では、男性より女性に高い傾向が見られた。10代女性の過半数がコロナ禍によって「メディアの重要性」をあらためて感じており、8割近くが「メディアの伝えることの信頼性」がとても気になると答えている。
調査地区：東京都
調査方法：インターネット調査（アンケートモニターから抽出）
調査対象者：15～69歳の男女
標本構成：1,200サンプル（2019年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施）
調査期間：2020年9月25日～30日
