ロゼッタが「言語フリー」のVRオフィス実現、全社員に「英語禁止令」発令へ

AI翻訳ツールの開発を行うロゼッタのグループ会社MATRIXが、VR（仮想空間）、パソコン、スマホ上のリモートで外国語が話せなくても自由に会話できる「言語フリー・スペース」の実験に成功した。それにともない、3月1日付で、ロゼッタグループ全社・全社員に対して英語を話すことを全面禁止する「英語禁止令」が発令された。 同社は、本社機能のVR（仮想現実）空間への移転を2020年10月に発表。「人類を地理的・時間的・言語的な制約から解放する」というミッションの実現を目指し、さまざまな最新テクノロジーを用いた取り組みを行っていた。今回実験が成功した「言語フリー・スペース」では、VR上のリアルタイム通訳システムによって、日本人にはほかの人の言葉がすべて日本語で、アメリカ人には英語で、中国人には中国語で見えるようになる。そこで、VRオフィス自体に仕組みを組み込み、勤務中に日本人社員が英語を話すこと、外国人社員が日本語を話すことを一斉に禁止した。今後の会話は、WebスマホVR上の「言語フリー・スペース」で行っていく。

今後は、VRオフィスだけでなくVR旅行への導入も予定しており、さらに言語フリーで商談ができる貸し会議室としてのサービス提供も行っていくとのことだ。