YouTube視聴時間は3年間で3倍増！ テレビ画面でのインターネット配信動画視聴動向を発表【ニールセン調べ】

視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタルは、テレビ画面でのインターネット配信動画視聴動向についての分析結果を発表した。分析は、動画コンテンツ・動画広告の利用動向調査「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021（Nielsen Video Contents & Ads Report 2021）」と米国のNielsen Streaming Meter Dataをもとに行われている。

近年、インターネットに接続されたテレビ=コネクテッドテレビ（以下、CTV）でのインターネット動画コンテンツ視聴が増加している。その結果、CTV上での広告市場規模も国内外で増加しているのが現状だ。eMarketerによると、米国では、2021年のCTV広告支出は134.1億ドルとなり、2025年には274.7億ドルに達すると予測されている。日本国内においても、CTVは消費者とコミュニケーションを取るための新たな接点として注目が集まっている。

巣ごもり需要を受けた、サービス・機能拡充が視聴増加を後押し

日本国内では、テレビ画面からインターネット動画コンテンツを視聴する消費者の割合が増加しており、理由は3つ考えられる。まず、コロナ禍の影響を受けて自宅にいる時間が長くなった点。2つ目に、インターネット動画は消費者が自分の好きなタイミングで視聴できるサービスが多い点があげられる。そして最後に、消費者がより便利にテレビ画面からインターネット動画配信サービスにアクセスできるように、テレビ本体などに新しい機能が追加されている点だ。消費者の需要増加に伴い、コンテンツやテレビ本体側がサービス・機能拡充を行った点がさらなる促進につながったと考えられる。

2021年の「ニールセン・ビデオコンテンツ アンド アド レポート 2021」によると、インターネット動画視聴者の19%がCTVを使ってインターネット動画コンテンツを視聴していた。その割合は、2020年と比べて5ポイント増加している。この1年以上のコロナ禍中の生活で、エンターテイメントの楽しみ方やテレビからインターネット動画コンテンツを視聴することがすでに定着していると考えられ、テレビ画面でインターネット動画コンテンツを視聴する割合は今後も高まっていくと予想される。

消費者とコミュニケーションを行う新たな接点としてのCTV広告

ニールセン米国のNielsen Streaming Meter Dataによると、米国では2018年以降、テレビ画面での広告型動画配信サービスの利用時間が増えている。2021年の第1四半期におけるテレビ画面でのYouTubeの視聴時間は2018年同期と比べて約3.4倍増加し、14億時間から62億時間に達した。 米国では、消費者は定額制動画配信サービスだけではなく、広告型動画配信サービスをテレビ画面で視聴する機会も増加している。今後、日本でも、CTV利用の定着化や見逃し配信を含めた広告型動画配信サービスへのアクセスがより便利になるにつれ、テレビ画面上での同サービス利用が増えると考えられる。CTV広告在庫が増えれば、広告主が消費者とコミュニケーションを取る新たな接点として、CTVの活用が期待できる。

CTV広告の利点は、地上波テレビではリーチできていない消費者にもリーチできるという点だ。すでに国際的には、テレビ画面でのターゲティング広告配信が活用されている。米国では、全数調査やアンケート、購買履歴、閲覧履歴などのデータをもとに広告配信のセグメントを構築し、テレビ画面でターゲットの消費者にパーソナライズされた広告配信が運用されている。日本国内においては、テレビ画面でのターゲティング広告や効果測定は開発中の部分も多いため、広告主は、今後の動向を把握しながらの活用検討が求められる。