「ウェブサイト価値ランキング2021」NTTドコモが初の1位に、消費者との新たな関係構築が鍵

トライベックの調査・分析機関であるトライベック・ブランド戦略研究所は、「Web Equity 2021」の調査結果から、12業界248企業・ブランドについてデジタルメディア（公式サイト、SNS公式アカウント、公式アプリ）の事業活動への貢献度を算出し、「ウェブサイト価値ランキング2021」として発表した。

「ウェブサイト価値」とは、デジタルメディアが企業や商品の認知度やイメージ、好感度などのブランド力向上にどの程度貢献しているかを評価した「情報価値」と、製品・サービスの売上にどの程度貢献しているかを評価した「売上価値」を合算したもの。なお、「情報価値」は企業のデジタルメディアにおける各コンテンツの推定閲覧者数から算出した「閲覧価値」と、会員登録やSNSのフォローといったコンテンツ閲覧後にとられるさまざまな行動から算出した「行動価値」の合算となる。

ウェブサイト価値ランキング2021

1位となったのは「NTTドコモ」で791億円。コロナ禍での来店予約や手続きなど店舗業務をデジタルでフォローし、インターネット限定の新料金プランの開始など、同社におけるデジタルメディアの役割はより一層大きなものとなった。2位は「トヨタ自動車」で728億円、以下、「ユニクロ」が725億円、「パナソニック」が644億円と続いている。

上位20位のランキングは以下の通り。 コロナ禍において、企業と消費者をつなぐデジタルメディアには、単にコミュニケーションの効率化のみならず、消費者に寄り添い、対面と同様もしくはそれ以上の顧客体験を与えるようなきめ細かなアプローチが求められている。調査を行ったトライベックは、各社のデジタルメディアにおけるコミュニケーション効果を可視化し、アフターコロナを見据えたより効果的な活用の方向性を検討する時期に来ているのではないかと述べている。

調査概要

調査期間：2021年6月1日～6月15日
調査対象：全国20～69歳の一般消費者
調査対象製業界：電子・電機／情報・通信／自動車／住宅関連／化粧品・トイレタリー／OTC医薬品・健康機器／趣味・娯楽・その他／食品・飲料／運輸・レジャー／流通／金融／エネルギー・素材