「顧客の期待に応えられていない」企業が4割も。コロナ禍でDXがさらなる重要課題に 【電通デジタル調べ】

電通デジタルは、株式会社日経BPコンサルティングに委託し、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2021年度）」を実施し、調査結果の一部を発表した。

2017年以降、5回目の実施となる今回の調査では、日本企業の81％がすでにDXに着手していることがわかった。「新型コロナの影響により自社のDXへの重要度が高まった」と回答した企業が65％に上り、長引く新型コロナの流行下において、企業がこれまで以上にデジタル化や事業変革を急いでいることがうかがわれる。 また、新型コロナの流行とともに消費者や顧客の期待が変わるなか、「消費者や顧客の期待に自社が応えられていない」と回答した企業が39.2％にもなった一方で、「変化する顧客の期待に応えられている」と回答した企業ほど、DX化が完了・DXに取り組み中とする割合が高くなっている。 さらに、DXで既に「成果が出ている」とする企業（＝成果創出企業）と「（取り組んではいるが）成果が出てない」とした企業の取り組み内容を比較したところ、成果創出企業は、「デジタル時代に対応した事業ドメインへの進化」や「デジタル全社戦略立案」「新規サービス開発」など、デジタル対応による企業全体の変革や進化に取り組んでいることが判明した。 時代の変化やデジタル活用を取り入れた企業全体のミッションやパーパスを再定義し、既存事業や一部の組織に留まることなく企業全体の変革を進めることが、顧客ニーズへの対応、DXの成果への近道であることが、浮き彫りとなった。