2022年コロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向と活用イメージ【LIVE BOARD調べ】

LIVE BOARDは、2022年コロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向と活用イメージのアンケート調査を実施した。全国の会社に勤務する20歳～69歳の男女のなかでデジタルOOHへの出稿経験者に絞り、コロナ禍・アフターコロナの使用イメージを聴取している。
 
はじめに、コロナ禍におけるデジタルOOHの利用意向について聞いたところ、利用したい意向（全体の37.9％）は利用したくない意向（全体の29.2％）よりも上回る結果となった。
 
さらに、利用したいという回答者に、アフターコロナにおいての継続的な利用意向を調査したところ、94.1%の割合で利用したいと回答。コロナ禍での利用意向がある回答者は、アフターコロナにおいてもデジタルOOHを活用するニーズを示しており、広告出稿に対しての効果を見込んでいることが判明した。 続いて、コロナ禍での活用イメージを聞いたところ、TOP3は「ネットワークでも、単面でも、エリア限定でも、希望の広告配信ができる（13.5％）」、「6秒、15秒、30秒、60秒など最大180秒までの素材を広告配信できる（12.7％）、次いで「位置情報データを用いて、デモグラフィックターゲティング配信ができる（12.5％）」となった。「広告素材の差し替えが自由」「ネットワーク・エリアなど希望の配信が可能」「位置情報データを使った効果測定」など、人流が限定されるなかでの効率的な配信への期待値が高いことがうかがえる。

また、アフターコロナでの活用イメージTOP３は、「位置情報データを用いて、趣味嗜好ターゲット配信ができる（14.0％）」、「位置情報を用いて、カスタムオーディエンス配信ができる（13.4％）」、次いで「全国125面の屋外ビジョンで、広告配信ができる（12.9％）」という結果となり、屋外での人流復活ニーズや、「SNSでのつぶやき配信」「コンテンツ連動」の屋外での差別化広告配信ニーズが高まっていることが明らかになった。