電通デジタルとモメンタム、「アドベリフィケーション意識調査2022」を発表

電通デジタルとMomentum（以下、モメンタム）は、2022年版「アドベリフィケーションに関する意識調査」を実施。Web広告に関わる事業者であるアドバタイザー（広告主）、エージェンシー（代理店）、プラットフォーマー（広告配信プラットフォーマー）に対し横断的な調査を行い、アドベリフィケーションの認知率と対策実施率を明らかにした。
 
調査サマリーと結果詳細は、以下の通り。

【調査サマリー】

●アドベリフィケーション対策を実施してポジティブな効果を感じている事業者が増加
●JICDAQ設立の影響により大規模アドバタイザーの意識が変化
●アドベリフィケーションツールを活用した個別の対策が活性化

【調査結果】

●アドベリフィケーション対策を実施してポジティブな効果を感じている事業者が増加
アドベリフィケーションへの認知率・対策実施率は、プラットフォーマー、エージェンシー、アドバタイザーの順に高く、全体傾向としては、昨年からの大きな変化はなかった。事業規模別で見ると、売り上げが高い事業者ほど認知率・対策実施率が高い傾向にあったが、プラットフォーマーにおいては規模に関わらず対策が行われていることがわかった。対策を実施した事業者へその効果を聞いた設問では、「特に効果は出ていない」という回答が最大7.6ポイント減り、ポジティブな効果を得たと感じる事業者が増加したことがうかがえる。


Q. 該当するアドベリフィケーション対策（ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティなど）に取り組まれた結果、現時点でどのような効果が出ているか？
※複数回答、「対策をとっている（とったことがある）」と回答した事業者のみに質問 ●JICDAQ設立の影響により大規模アドバタイザーの意識が変化
年商200億円を超える大規模アドバタイザーでは、認知率と対策実施率が増加するだけではなく、「アドベリフィケーションを代理店や広告配信プラットフォームの選定条件に入れている」と回答した割合も昨年より15%増加し、45%を超えている。アドベリフィケーションへの問題を認知しながらも、これまでリスク対策に足踏みしていたとりわけ大企業にとって、JICDAQ設立が後押しした結果ともいえる。


Q. 自社の広告を配信する際、代理店や広告配信プラットフォームで、アドベリフィケーション対策をしているかどうかを代理店や広告配信プラットフォーム選定の条件に入れているか？
※単一回答、アドバタイザーのみに質問 ●アドベリフィケーションツールを活用した個別の対策が活性化
アドバタイザーのアドベリフィケーション対策として昨年比で最も伸長率が大きかった対策内容は、ブランドセーフティにおける「サードパーティデータを活用した指定ドメイン、URLリストの活用」で昨年の約2倍、またPre-Bid、Post-Bidの利用も、すべてのカテゴリーにおいて増加傾向が見られた。これらの対策は、アドベリフィケーションツールベンダーが提供する専用ツールを利用するもので、各社が本格的な対応に取り組み始めていることがうかがえる。さらに、基礎的な対策である「自社作成の配信指定ドメイン、URLリストの活用」が最も対策内容としては多く、昨年比でも増加していることから、業界全体での意識の高まりが示唆される。


Q. 該当するアドベリフィケーション（ブランドセーフティ、アドフラウド、ビューアビリティなど）について、自社での対策内容をそれぞれ回答お願いしたい。
※複数回答、「対策をとっている（とったことがある）」と回答したアドバタイザーのみに質問 ＜調査概要＞
調査名称：アドベリフィケーション意識調査2022
調査期間：2022年8月
調査方法：インターネットリサーチ
調査対象：国内のアドバタイザー、エージェンシー、またはプラットフォーマーで広告関連事業に携わっている人。
調査会社：マクロミル
 
有効回答数：
アドバタイザー：412件（2021年：412件）
エージェンシー：291件（2021年：358件）
プラットフォーマー：206件（2021年：198件）