約9割が「ネット通販や定期通販」で商品を検討する際にUGCをチェック 【Letro調べ】

企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツでSaaS事業を展開するプロダクトカンパニー（カンパニープレジデント）が提供する運用型UGCソリューション「Letro（レトロ）」は、生活者が購買行動においてUGCの影響をどのように受けているのかを把握するべく、「生活者の購買行動におけるUGC影響度調査 2022」を実施した。

【調査サマリー】

●「店頭」「検索エンジン」「SNSやネット上に発信される一般人からのクチコミや情報」の3つが、生活者の購買行動において重要な情報源となっている
●約9割が「ネット通販や定期通販」で商品を検討する際にUGCをチェック、ネットショッピングの際はよりUGCが重要視されるといえる
●UGCを探すタイミングは「広く情報収集をしている段階」「候補を絞る段階」
●商品購入時は、企業発信の情報よりも「商品を購入した方から発信される情報」が重要視される

【調査結果】

●「店頭」「検索エンジン」「SNSやネット上に発信される一般人からのクチコミや情報」の3つが、生活者の購買行動において重要な情報源となっている
「新しい商品やサービス、お店・施設を知るきっかけ」について聞いたところ、「テレビCM・番組（56.8％）」が最も多い回答数を集めた。インターネットの普及により、テレビの視聴時間は減少傾向にあるが、新しい商品を知るきっかけとしては、未だテレビが多くの方のきっかけになっていることがうかがえる。また、若年層においては、ほかの世代にくらべて「SNSやネット上に発信される一般人からのクチコミや情報」や「有名人インフルエンサー」がきっかけとなっており、SNSが身近にある世代ならではの結果となった。 「購入・来店前に情報を探す場所」について聞いたところ、「検索エンジン（46.6％）」がトップとなり、「店頭（26.8％）」「テレビCM・番組（24.2％）」「SNSやネット上に発信される一般人からのクチコミや情報（20.6％）」「ブランドの公式サイト（20.4％）」が続く結果となった。10～30代は「ブランド公式サイト」より「一般人のクチコミ」を利用している割合が高く、企業発信のコンテンツよりも、生活者発信のコンテンツを求めていることがわかる。 さらに、「購入や来店の意思決定の際に、最も重要視する情報」について聞いたところ、TOP3は「店頭（20.0％）」「検索エンジン（15.8％）」「SNSやネット上に発信される一般人からのクチコミや情報（10.2％）」の順となった。「店頭」「検索エンジン」「SNSやネット上に発信される一般人からのクチコミや情報」の3つは、「知るきっかけ」から「情報検索」、「意思決定」のすべてのフェーズにおいて多くの回答を集めており、生活者の購買行動において重要な情報源となっていることがわかる。 ●約9割が「ネット通販や定期通販」で商品を検討する際にUGCをチェック、ネットショッピングの際はよりUGCが重要視されるといえる
「ネット通販や定期通販で商品を購入する」と回答した人を対象に、「ネット通販や定期通販での購入検討時のUGCのチェック状況」を聞いたところ、全体の88.5％がUGCをチェックすることが明らかになった。9月にLetroが実施した「生活者のUGCに対する意識調査 2022」においては、全体の64.6％が「購買の際にUGCを信頼する」と回答をしていたが、「ネット通販や定期通販」にフォーカスするとそれを24ポイントも上回ることから、ネットショッピングの際はよりUGCが重要視されるといえる。 「小売店で商品を購入する」と回答した人に対して、「小売店で商品を検討する際のUGCのチェック状況」を聞いたところ、店頭で商品を実際手に取って購買を検討するときでも7割がUGCをチェックすることが明らかとなった。 また、「お店や施設に来店する」と回答した人に対して、「お店や施設への来店を検討する際のUGCのチェック状況」を聞いたところ、約7割がUGCをチェックしていることがわかった。さらに、施設のカテゴリー別にみると傾向が大きく異なっており、「飲食店（58.2％）」や「レジャー施設（53.5％）」では約半数がUGCをチェックすると回答しているが、日常的に利用される「スーパーマーケット（28.2％）」や「デパートなどの総合型施設（29.7％）」では3割を切っている。初めて行く施設や利用頻度が低い施設では特にUGCがチェックされていることが考えられる。 ●UGCを探すタイミングは「広く情報収集をしている段階」「候補を絞る段階」
「商品・サービスの購入や、お店・施設への来店の際にUGCをチェックする」と回答した人に対して、「UGCを探すタイミング」について聞いたところ、「購入や来店のために、広く情報収集をしている段階（56.4％）」「購入や来店の候補を絞る段階（54.7％）」でチェックされていることがわかった。また、情報収集や検討のタイミングだけでなく、4人に1人は購入を検討する直前にもUGCをチェックしていることから、企業はユーザーが商品を購入する場所にもUGCを置くことで離脱防止や購入の後押しができると考えられる。 ●商品購入時は、企業発信の情報よりも「商品を購入した方から発信される情報」が重要視される
「商品を購入する際に重要視する情報」について聞いたところ、全世代共通して「商品を購入した方から発信される情報」が多い結果になった。この結果から、企業は商品購入した生活者の発信コンテンツ（＝UGC）を上手く生成することで販促効果を高めることができることが考えられる。 ＜調査概要＞
調査名称：生活者の購買行動におけるUGC影響度調査査
調査主体：Letro
調査時期：10月27日～11月7日
調査方法：Fastask（株式会社ジャストシステム提供）によるオンラインアンケート調査
調査対象：10～60代の男女
調査対象数：1083名
※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載。