「消費者が“推し”を広告する時代」へ。「推し活・応援広告調査2022」レポート 発表【ジェイアール東日本企画調べ】

ジェイアール東日本企画の「jeki応援広告事務局（Cheering AD/チアリングアド)」は、応援広告の浸透状況を把握するための調査（「推し活・応援広告調査2022」）を目的に、12月から年初にかけて実施、その結果を発表した。

近年、一般の消費者が屋外メディアを使い、自身が好きで応援したいと思う“推し”を応援する「応援広告」を行う事例が増えている。今回の調査では、“推し”を持つ消費者で、応援広告の存在を認知する10人に１人が応援広告の出稿経験が既にあることがわかった。

また、年平均約６万円と試算される応援広告投資を経験した層は、そのあとの”推し活”がさらに活性化していることも明らかに。こうした現象の背景には、“推しの布教活動”を通じて、自分の愛する“推し”の活性化に貢献したい、という欲求があると推察される。

1．15～49歳の過半数の「推しがいる」層のうち、約4割は周りに自分の推しを知ってもらいたい「推し布教意向者」

2．推し不況意向者の５割は応援広告の存在を認知し、そのうち４割は応援広告実施意向、１割はすでに応援広告出稿経験あり

3．応援広告実施理由「自分の推しを多くの人に知ってほしいから」「所属事務所が応援広告を許諾していたから」も後押しに

4．応援広告の平均費用は607000円／年。7割強は出稿後に推し活が活性化

＜調査概要＞
調査主体  株式会社ジェイアール東日本企画 jeki応援広告事務局「Cheering AD」
調査手法  インターネットアンケート調査
調査期間  2022年12月16日～2023年1月5日
調査エリア  1都3県
調査対象者  15～49歳の男女
サンプル数  17226
※本リリースの「応援広告」は「交通広告・屋外広告」について聴取したものである。
※グラフ内の数字は、四捨五入による端数を調整していないため、内訳と計が一致しない場合がある。