「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」発表！ 2023年の予測もあわせて公開

国内電通グループのデジタル広告領域を牽引するCCI、D2C、電通、電通デジタル、セプテーニ・ホールディングスの5社は、電通が2月24日に発表した「2022年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えた「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
 
2022年の日本の総広告費は通年で前年比104.4%の7兆1021億円で、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外のさまざまな影響を受けつつも、1947年に推定を開始して以降、過去最高に。そのなかでインターネット広告費は、社会のデジタル化を背景に継続して高い増加率を保っており、前年比114.3%の3兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めていた。また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ECプラットム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告をはじめとする運用型広告や、ビデオ（動画）広告の成長により、前年比115.0％の2兆4801億円となった。

以下が詳細分析の結果となる。

【調査サマリー】

●検索連動型広告が9766億円で、前年比122.2％と大きく成長
広告種別で見ると、検索連動型広告は前年比122.2％と大きく成長し、インターネット広告媒体費に占める構成比は39.4％となった。
●運用型広告が2兆1189億円で、推定開始以降はじめて2兆円を突破
取引手法別で見ると、運用型広告は前年比115.3％の二桁成長となり、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4％となった。予約型広告は前年比117.7％、成果報酬型広告は前年比102.7％といずれも成長した。
●ビデオ（動画）広告が5920億円
ビデオ（動画）広告は前年比115.4％の二桁成長となり、うちインストリーム広告は3456億円で、全体の58.4%となった。2023年は前年比115.7％と引き続き高い成長率を維持し、6852億円まで増加すると予測する。
●2023年インターネット広告媒体費は、2兆7908億円まで増加する見込み
インターネット広告媒体費は2023年も堅調に推移し、全体で前年比112.5％の2兆7908億円まで増加すると予測する。

【調査結果】

■インターネット広告媒体費の広告種別構成比
2022年のインターネット広告媒体費は、2兆4801億円（前年比115.0％）（電通「2022年 日本の広告費」より）。インターネット広告媒体費を広告種別で見ると、「検索連動型広告」が前年比122.2％の9766億円と高い成長率となり、構成比でも39.4％まで伸長した。「ビデオ（動画）広告」は前年比115.4％の5920億円、構成比は23.9％となった。

【広告種別の定義】
・「成果報酬型広告」：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
・「検索連動型広告」：検索サイトに入力した特定のワードに応じて、検索結果ページに掲載する広告
・「ディスプレイ広告」：サイトやアプリ上の広告枠に表示する画像、テキストなどの形式の広告
・「ビデオ（動画）広告」：動画ファイル形式（映像・音声）の広告
・「その他のインターネット広告」：上記以外のフォーマットのインターネット広告。メール広告、オーディオ（音声）広告、タイアップ広告などを含む。 ■インターネット広告媒体費の取引手法別構成比
インターネット広告媒体費を取引手法別に見ると、現在の主流となっている「運用型広告」は前年比115.3％の2兆1189億円とはじめて2兆円を突破し、インターネット広告媒体費全体における構成比は85.4％となった。「予約型広告」は前年比117.7％、「成果報酬型広告」は前年比102.7％といずれも成長した。

【取引手法の定義】
・「成果報酬型広告」：インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告
・「運用型広告」：検索連動型広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引される広告
・「予約型広告」：純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接、広告主に販売された広告、およびデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引される広告 ■インターネット広告媒体費の取引手法別×広告種別構成比
取引手法別×広告種別では、運用型の「検索連動型広告」がインターネット広告媒体費全体の39.4％と最も構成比が大きく、次いで運用型の「ディスプレイ広告」が26.0％、運用型の「ビデオ（動画）広告」が19.9％と続いている。「ビデオ（動画）広告」は予約型が前年比117.4％、運用型も前年比115.1％といずれも伸長した。

■ビデオ（動画）広告市場
「ビデオ（動画）広告費」5920億円のうち、動画コンテンツの間に挿入される「インストリーム広告」は3456億円（構成比58.4％）で、Web上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示される「アウトストリーム広告」は2463億円（構成比41.6％）となった。

また、取引手法別では「運用型広告」が83.4％を占める。

【ビデオ（動画）広告の定義】
動画ファイル形式(映像・音声)の広告。以下の様なものを含む。
・「インストリーム広告」：動画コンテンツの前、中、後に再生する動画ファイル形式の広告。
・「アウトストリーム広告」：ディスプレイ広告枠などの動画コンテンツ外で表示される動画ファイル形式の広告。Web上の広告枠や記事のコンテンツ面などで表示されるインフィード広告で動画ファイル形式のものも含む。

■ソーシャル広告市場
ソーシャルメディアのサービス上で展開される「ソーシャル広告」は前年比112.5％の8595億円で、インターネット広告媒体費全体の34.7％となった。「ソーシャル広告以外」が前年比116.3％で伸長したため「ソーシャル広告」の構成比は微減となった。

ソーシャルメディアを種類別に「SNS系」「動画共有系」「その他」に分類すると、「SNS系」が3675億円（構成比42.8％）、「動画共有系」が3052億円（構成比35.5％）と、合わせて8割弱を占める。

【ソーシャル広告の定義】
「ソーシャルメディア※」のサービス上で展開される広告
※ユーザーが投稿した情報をコンテンツとし、ユーザー間で共有・交流するサービスを提供するメディア（プラットフォーム）
＜JIAA「インターネット広告基礎用語集 2022年度版」より＞
ソーシャルメディア例：SNS／ブログサービス／ミニ（マイクロ）ブログ／動画共有サイト／ソーシャルブックマーク／電子掲示板など

【ソーシャル種別の定義】
SNS系はSNSプラットフォーム（動画共有系を除く）、動画共有系はユーザー投稿型動画共有サイト、その他はブログや電子掲示板など ■インターネット広告媒体費総額の推移（予測）
2023年のインターネット広告媒体費も堅調に推移し、前年比112.5％の2兆7908億円まで拡大すると予測。 ■ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）
2023年の「ビデオ（動画）広告」は前年比115.7％と引き続き高い成長率を維持し、6852億円まで拡大すると予測。そのなかでも「インストリーム広告」は前年比119.5％の成長を見込む。 ＜調査概要＞
調査主体 ：CARTA COMMUNICATIONS（CCI） /D2C /電通/電通デジタル/セプテーニ･ホールディングス
調査時期 ：2022年12月～2023年2月
調査方法 ：以下の調査に基づき、推定作業を実施
（1）インターネット広告媒体社などを対象としたアンケート調査（Web調査）
「2022年（令和4年） 日本の広告費 インターネット広告媒体売上についてのお伺い」
として実施
（2）同、追加ヒアリング調査
（3）各種データ収集・分析
・本資料内グラフにおける数値は、表示単位未満を四捨五入して表示しているため、計算値が一致しない場合あり。