電通グループ「世界の広告費成長率予測（2021～2024）」を発表

電通グループは、世界59市場から収集されたデータに基づき「世界の広告費成長率予測」を発表した。

2020年の広告費成長率はコロナ禍の影響でマイナス7.1％であったが、2021年は17.0％となり、大幅な回復・成長となった。テレビ広告も、2010年以降では最高の7.9％を記録している。また、デジタル広告の成長率は29.1％となり、構成比が初めて50％を超過した。

地域別にみると、2022年は、北米、アジア・パシフィック（日本含む）、西ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中央および東ヨーロッパ、中東など、すべての地域でプラス成長の見通し。国別では、米国、中国、日本、英国、ドイツが市場規模上位となり、特にインド、米国、ロシア、カナダにおいて高い成長率が見込まれる。

今後もデジタル広告が全体を牽引することで、2022年の広告費成長率は実質GDP成長率（予測）を上回る9.2％になると予測されており、2024年には構成比が約60％となる見通しだ。デジタル広告の浸透で生活者と広告の接点が拡大したことにより、広告市場全体の回復・成長のスピードが加速したことが成長の要因と考えられる。 2022年の世界の広告市場動向について考察すると、第1四半期は、北京冬季オリンピック・パラリンピックの開催により、前年同期比8.9%の成長、第2、第3四半期は、11月に行われる米国中間選挙による広告支出の増加もあり、それぞれ同10.3%、10.7%の成長が見込まれる。また、第4四半期は、主にFIFAワールドカップ・カタール大会などにより、同9.2%の成長となる見込みだ。

2022年の日本の広告市場に関しては、デジタル広告（7.2％）とテレビ広告（3.2%）の牽引により、3.5%の成長が予測されている。デジタルは前年に引き続きeコマースやソーシャル広告、動画広告での増加が予想され、動画広告では、通常のテレビ番組を視聴しない世代へのアプローチとなるスマートフォン向けの広告に加え、テレビデバイスで視聴するオンライン動画を対象とする広告が注目を集め始めていることから、コネクテッドテレビの伸長が期待されている。

2023年は、コロナ禍からの回復に伴って人流などが増加し、外食・各種サービスや交通・レジャーといった業種が復調するものとみられる。加えて、コロナ禍で抑制されていた個人消費の揺り戻しも期待されており、安定的なプラス成長を継続する見通しだ。