2021年日本の広告費は前年比110.4%、新型コロナの影響緩和【電通調べ】

電通は2月24日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表した。2021年（1～12月）日本の総広告費は、2020年から続く新型コロナウイルス感染症拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデジタル化が進むなか、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、通年で二桁増の6兆7,998億円（前年比110.4%）となった。 上半期は、感染拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等重点措置などに伴い、前年同様に新型コロナの影響を大きく受けたものの、下半期には、コロナ禍からの回復に伴う景況感や消費者心理の改善に伴い、テレビメディア広告費が回復し、インターネット広告費の成長が加速したことが広告市場の成長へつながった。また、東京2020オリンピック・パラリンピックが広告需要を後押しし、10月以降は、音楽・スポーツイベントやテーマパークなどで徐々に入場制限が解除され、人流や経済が戻ってきたことを受け、多くの広告媒体で回復が鮮明になった。

媒体別に見ると、回復傾向のマスコミ四媒体広告費と好調なインターネット広告費がけん引し、大幅な増加となった。

マスコミ四媒体広告費は2兆4,538億円となり、前年比108.9%であった。コロナ禍からの市況の回復により、「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」のすべてが増加。特に「テレビメディア広告費」においては、巣ごもり・在宅需要なども影響し、前年比で二桁増となった。

一方、インターネット広告費は2兆7,052億円で、社会の急速なデジタル化を背景に、前年比121.4%の成長となった。総広告費における「インターネット広告費」の構成比は39.8％となり、インターネット広告費が初めて推定された1996年実績以来、初めてマスコミ四媒体広告費を上回った。また、「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は、2018年の実績推定の開始以来、高い成長を遂げ、わずか3年で1,000億円を突破。なかでもコネクテッドTVへの成長の期待が高まる「テレビメディア関連動画広告」が、249億円（前年比146.5%）と大きく伸長した。また、「物販系ECプラットフォーム広告費 」も巣ごもり・在宅需要の拡大に伴い、1,631億円（同123.5%）となっている。